性格の不一致を理由とする離婚

2015-09-14

性格の不一致は、離婚理由として最も多いものですが、裁判になった際には「性格があわない」だけでは離婚は認められません。
性格の不一致を原因として、具体的に夫婦生活にどのような不具合が生じているかを主張し、それら具体的な事情から夫婦生活を継続していくのが無理だろうと裁判所が判断した場合に、婚姻を継続しがたい重大な事由があるとして離婚が認められます。

 

では、具体的な事情とは何かですが、裁判例をみると、
・別居または家庭内別居の有無・期間
・性的関係の有無
・ケンカの有無・程度・頻度
・夫婦双方の意思
・未成熟な子供の有無・子供との関係
などの事情を総合して判断していますから、裁判ではこれらの事情を具体的に主張していく必要があります。

 

【離婚が認められた例】

 

〈大阪高等裁判所平成21年5月26日判決〉
会社経営者だった夫の会社が夫が80歳の時に倒産私経済状態が悪くなる。この頃から妻は夫を軽んじるようになり、先妻の位牌を処分したり、夫のアルバム十数冊を焼却するなどし、関係修復をしようとする様子もなく、別居し1年という事案について、夫からの離婚請求を認めた。

 

〈東京高等裁判所昭和54年6月21日判決〉
妻は、高学歴で神経質な夫に対し劣等感を抱き、ヒステリー発作を数回起こしていた事案について、夫婦関係の破綻原因は、「双方の生活観、人生観上の隔絶(いわゆる性格の不一致)であったというよりほかになく、両者の生活観、人生観はそれぞれの本人にとっては価値のあるものである」として夫からの離婚請求を認めた。

 

【離婚が認められなかった例】

 

〈東京高等裁判所平成13年1月18日〉
夫婦共に65歳、別居3年3か月。妻は病気がちであったが、自分を押し殺して献身的に主婦業をこなしてきたが、夫は仕事人間で妻への配慮が欠けていたという事案で、妻からの離婚請求を「和合のための努力を試みるべき」として認めなかった。
*妻は、上告し、上告が棄却されるとすぐに再度の離婚調停→離婚裁判→控訴をし、離婚が認められている。

 

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